日本では糖尿病は国民病などといわれていますが、日本国外はどうなっているのでしょうか。また、国内でも糖尿病を発症しやすい地域や発症しにくい地域はあるのでしょうか。
この記事では、日本と世界での糖尿病患者数の推移や特徴、日本国内での糖尿病発症率の地域差について解説します。
糖尿病の患者数の推移はどうなっている？
米疾病対策予防センターは、2015年時点で米国の人口の約9％（3,030万人）が糖尿病、34％（8,410万人）が糖尿病予備群と報じています。しかし、糖尿病の有病者において約23.8％（720万人）は糖尿病と診断されているわけではないことも報じています。
これは糖尿病有病者の約4人に1人が「自分は糖尿病である」ということを知らないということになります。また糖尿病予備群（糖尿病前症や前糖尿病ともいう）の人は88％が糖尿病のことを知らず、自分の健康状態を理解していないことが浮き彫りになりました。
ここからは糖尿病患者数の推移を世界と日本にわけて以下の項目ごとに説明していきます。
・世界の糖尿病の患者数の推移
・日本の糖尿病の患者数の推移
・糖尿病の患者数として数えられていない予備群
世界の糖尿病の患者数の推移
2016年4月の世界保健機関（WHO）の発表によると、2014年までに世界の糖尿病の有病者人口は4億2,200万人に達したことがわかっています。このまま対策を取らない場合、2025年までに世界の糖尿病有病者人口は7億人以上に増えると予測されています。
4億2,200万人のうち、約2分の1は中国、インド、米国、ブラジル、インドネシアに集中しています。
日本の糖尿病の患者数の推移
厚生労働省によると2017年10月時点の日本の糖尿病患者数は328万人を超えていることが報告されています。また、一貫して高齢の糖尿病患者数が増え続けていることもわかっています。一方、日本を含む西太平洋地域では男性は40～59歳、女性は50～59歳で糖尿病と関連する原因による死亡率が高くなっています。
糖尿病の患者数として数えられていない予備群も多数
厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、糖尿病が強く疑われる成人患者の数は2016年時点で推計1,000万人を超えたことがわかりました。これは2012年の前回調査よりも50万人増えていることになります。
また、日本透析学会によると1983年に5万3,017人だった透析患者数が2016年には32万9,609人にまで増加しており、原因疾患の約4割が糖尿病性腎症であることがわかっています。
地域によって糖尿病の患者数は変わる？
糖尿病は地域によって患者数に差があります。日本の場合、厚生労働省の「2016年人口動態統計月報年報」によると、人口10万人に対して糖尿病による死亡率が最も高いのは青森県、最も低いのは愛知県ということがわかっています。
日本や世界の地域による糖尿病患者数について以下の項目にわけて見ていきます。
・県別
・地域の特色
・国別
県別の糖尿病の患者数
前述の厚生労働省のデータによると、日本国内で糖尿病患者数が多い都道府県は以下となります。
・青森県
・秋田県
・福島県
・香川県
・徳島県
糖尿病死亡率の高い都道府県には青森や秋田など雪国が多いことがわかります。これは雪国という土地柄ゆえに生じる運動不足や健康診断の受診率の低さなどが原因として考えられます。
反対に、全都道府県のうち糖尿病死亡率が最も低かったのは、愛知県で7.7人でした。 愛知県では糖尿病指導者の養成に乗り出しており、糖尿病の発症リスクの高い人に対して早期発見や適切な保健指導が行えるような仕組みづくりを進めています。
地域の特色と糖尿病の関係
日本国内では、都道府県や地域によって野菜や食塩の摂取量など食文化にも差があります。このような食文化の違いも糖尿病の患者数の違いと関係していると考えられています。例えば、成人の一日の平均野菜摂取量（g）は男女ともに長野県が最も多く、野菜摂取量の少ない徳島県や香川県と比較して100g以上の差があることがわかっています。
一方、食塩の一日の平均摂取量（g）は男女とも山形県が最も多く、食塩摂取量の最も少ない沖縄県と比較して3g以上の差があることがわかります。
国別の糖尿病の患者数
IDE（International Diabetes Federation／国際糖尿病連合）によると、2017年時点での成人（20〜79歳）における世界の糖尿病人口は約4億2,500万人にのぼることがわかりました。これは世界の成人人口の約8.8％が糖尿病であるという結果になります。
特に糖尿病患者数の多い国は以下となります。
・中国
・インド
・米国
・ブラジル
これらの国では、経済発展が進んだことによる食生活の欧米化や予防医療という概念が定着していないことなどが糖尿病の患者数が多い原因と考えられています。
糖尿病の患者数を増やさないための取り組み
平成23年、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部の第11回医療情報化に関するタスクフォースにおいて、厚生労働省健康局総務課生活習慣対策室は「厚生労働省における生活習慣病対策について」という資料を作成し、国民の健康寿命の延伸を実現するための基本方針を示しています。
また、世界規模においても糖尿病患者数を増やさないためのさまざまな取り組みが行われています。
糖尿病などの生活習慣病患者数を増やさないための厚生労働省の動き
「厚生労働省における生活習慣病対策について」のなかで、厚生労働省は「21世紀における国民健康づくり運動（健康日本21）の推進について」「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針について」に基づき、健康寿命の延伸を実現するための基本方針として以下の項目を挙げています。
・一次予防の重視
・健康づくり支援のための環境整備
・目標等の設定と評価
・多様な関係者による連携のとれた効果的な運動の推進
これらの基本方針に対して以下の9分野で70項目の具体的な目標設定を行っています。
・栄養・食生活
・身体活動・運動
・休養・こころの健康づくり
・たばこ
・アルコール
・歯の健康
・糖尿病
・循環器病（脳卒中を含む）
・がん
具体的な目標設定としては、例えば、「栄養・食生活」分野では「野菜の1日当たり平均摂取量350ｇ以上」、「身体活動・運動」分野では「日常生活における歩数（男性）9,200歩以上」といったものがあります。
糖尿病の患者数を増やさないためのWHOの動き
1948年に始まった世界保健機関（WHO）による世界保健総会では、1950年から毎年4月7日を「世界保健デー」として定めており、2016年には世界保健デーのテーマに糖尿病が選ばれています。
これに際し、国際糖尿病連合（IDF）理事長のショウカト セイデコット氏は「糖尿病がもたらす問題が世界でより深刻になっている」と述べ、糖尿病のスクリーニング検査の必要性を強く訴えています。
まとめ
糖尿病患者数の推移や日本国内外の地域による糖尿病発症率の特徴や対策について見てきました。国や地域によって、食生活の欧米化や検診率に差があり、それによって糖尿病の患者数も変わる傾向があります。
糖尿病は早い段階で発見し、治療に取り組むことができれば健康な人と変わらない生活を送ることができる病気です。糖尿病の患者数の多い地域に住んでいたとしても、早い段階で食習慣を改善し、積極的に検診を受けることを心がければ、糖尿病を予防し、進行を遅らせることにつながります。
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